法人向け定期オンラインフィットネス
在宅勤務・多拠点でも続けやすい運動施策へ

STEP 01

対象者と課題の整理

在宅勤務者・多拠点勤務者・デスクワーカー・運動不足を感じやすい層など、誰に向けた施策かを整理。健診結果の悪化や肩こり・腰痛対策、社内コミュニケーションづくりなど、複数の目的がある場合も優先順位をつけやすくなります。

STEP 02

頻度・時間帯のたたき台

月1回〜月8回、始業前・昼休み前後・午後のすき間時間など、参加しやすい頻度と時間帯を整理。対象者の働き方に合わせて、朝・昼・夕方など複数パターンを比較できます。

STEP 03

テーマ・講師・形式の具体化

ストレッチ、ヨガ、椅子レッスン、マットクラス、やさしいピラティスなど、自社に合う方向性を固めやすくなります。運動が苦手な方でも参加しやすい内容や、スペースが限られる職場向けの形式も調整可能。

STEP 04

継続しやすい進め方と社内展開

1か月トライアル、部署限定導入、月4回から開始など、段階的な始め方も整理できます。社内周知、テーマ説明、インストラクター紹介、カメラOFF可・椅子参加可・見逃しフォローの伝え方まで含めて整えやすくなります。

午前・午後でテーマを変えることも可能

例えば午前はリフレッシュ系、午後は肩こり・腰痛対策系など、同じ日でも参加者の目的や生活リズムに合わせてテーマを変える設計も可能です。複数回開催の場合は、回ごとにテーマや担当インストラクターを変えることで、飽きにくい運用にしやすくなります。

IT企業｜従業員500名規模 ── 人事部

福利厚生として週1回のオンラインヨガを導入したい。在宅勤務者が多く、昼休憩時間に参加できる形が理想。まずは3か月トライアルから始めたい。

製薬メーカー｜従業員1,200名規模 ── 健康経営推進室

月2回のストレッチ＋マインドフルネスのプログラムを検討。ヨガだけでなく、ピラティスやストレッチも組み合わせたい。録画配信もほしい。

地方自治体共済組合 ── 福利厚生担当

県内の各施設をZoomでつないで全拠点同時にフィットネスレッスンを実施したい。参加者は毎回異なるので、初心者でも安心な内容を希望。

健康保険組合｜被保険者8,000名規模 ── 保健事業担当

勤務時間が異なる加入者に公平に案内したい。朝と夜に分けて参加機会を広げる設計で、月4回・見逃し配信付きの運用を検討中。

月額定額制「週1回×30分 オンラインフィットネスプログラム」

Instructor

ヨガインストラクター・ピラティスインストラクター・パーソナルトレーナー

全国40名以上のインストラクターネットワークから、テーマ・曜日・時間帯に合わせて最適な講師をキャスティング。RYT200・全米ヨガアライアンス認定・NASM認定など有資格者多数。月ごとに担当インストラクターを変えることで、雰囲気や指導スタイルに変化をつけることも可能です。

Pricing

費用目安（税込）

※ テーマ・講師・頻度・参加人数・配信形式・録画有無により変動します。ご予算に合わせたご提案も可能です。無料でお見積りいたします。福利厚生費としての経費計上が可能な場合があります。

人材サービス企業

月8回・1回30分のヨガを継続運用

オフィス向けの定期施策として、週2回・月8回・1回30分のヨガクラスを継続実施。椅子に座ったままできる内容と、マットを使用する内容を組み合わせ、月ごとに担当インストラクターを変えることで、雰囲気や指導スタイルに変化をつけながら飽きにくい運用を行ったケースです。

健康保険組合

朝と夜に分けて、参加機会を広げる設計

固定の時間では参加しにくい方が出ないよう、朝と夜で開催枠を分け、週1回・1回30分で実施したケースです。勤務形態や生活リズムの違いに配慮しながら、毎月レッスン内容にも変化をつけ、より公平に参加機会を届けやすい運用を行いました。

多拠点企業

小さく始めて、反応を見ながら広げる

まずは特定部署や希望者中心で小規模導入し、参加状況やテーマへの反応を見ながら継続可否を判断。リアルタイム参加が難しい方向けには録画視聴も組み合わせ、不公平感を減らしながら全社展開の判断材料を集めたケースです。

画面が表示されない場合は、上部の「別タブで開く」ボタンからデジタルメニューを確認できます。

MERIT 01

自分に合うテーマが見えやすい

肩こり型・腰痛型・運動不足型・ストレス型など、自分が特に取り組むべきテーマが明確になり、レッスン選びの参考になります。

MERIT 02

初回の参加ハードルが下がる

「何をするのか分からない」不安を解消し、「自分に必要なレッスン」として案内できるため、初回参加率の向上につながります。

MERIT 03

社内告知に活用しやすい

「まずはセルフチェックだけでもやってみませんか？」という案内で、参加のきっかけをつくりやすくなります。

※ 上記は提案用プロトタイプです。導入テーマに応じてカスタマイズしてご提供します。医療的な診断を目的とするものではありません。

在宅勤務者の身体活動量は出社者より有意に低い

明治安田厚生事業団の研究（加速度計による客観測定）では、テレワーク頻度が高いほど身体活動量が有意に低下。週5日以上の在宅勤務者は出社者に比べ1日約4,000歩少ないことが確認されました。通勤で無意識に得ていた歩行（駅までの移動、乗り換え、オフィス内の移動）が丸ごと失われています。NTTデータ経営研究所の調査でも、テレワーカーの約60%が「運動不足を感じている」と回答しています。

テレワーク移行後、男性のメタボリスクが有意に悪化

東京医科大学と大東建託の共同研究（3,689名・縦断調査）では、テレワーク移行後の1年間で、男性のBMI・腹囲・中性脂肪・空腹時血糖・メタボリックシンドローム該当者が有意に悪化。テレワーク頻度が多い群ほど悪化が顕著でした。「在宅で通勤ストレスが減ったから健康」ではなく、活動量の減少がそれを上回るリスクになっている可能性が示されています。

国際メタ解析（Lancet 2016, 100万人以上）では、1日60〜75分の中〜高強度運動をしなければ、1日8時間以上の座位による死亡リスク上昇を相殺できないことが示されました。朝にジムで30分運動しても、日中8時間座り続ければリスクは残ります。厚労省の「身体活動・運動ガイド2023」でも「座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意する」が全世代共通の推奨事項に追加されています。だからこそ、業務の合間に短時間でも体を動かす「定期的な運動の仕組み」が重要です。

気分改善 ── わずか10分の軽い運動でもポジティブな気分が増加（Lancet Psychiatry 2018）

集中力回復 ── 座位を中断して3〜5分動くだけで、午後の集中力とパフォーマンスが改善

腰痛・肩こり予防 ── 定期的なストレッチが筋緊張の緩和と血流改善に有効

習慣化 ── 「短く・気軽に・定期的に」が、運動習慣の定着に最も効果的なパターン

運動の効果は「続けること」で初めて発揮されます。単発セミナーは「気づき」を与えるには効果的ですが、それだけでは行動が持続しません。行動科学では、「同じ時間・同じ場所・同じきっかけ」で繰り返すことが習慣形成の鍵とされています。定期オンラインフィットネスは、「毎週水曜の12:15から30分」のように固定スケジュールで開催することで、個人の意志に頼らず「仕組みとして」運動習慣を組織に根付かせることができます。

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