体温、脈拍、血圧、呼吸数、酸素飽和度──これら5つのバイタルサインに次ぐ「第6のバイタルサイン」として、歩行速度が世界的に注目されています（Fritz & Lusardi, Journal of Geriatric Physical Therapy, 2009）。

つまり歩行速度とは、Vol.09〜11で学んだ筋力・バランス・柔軟性のすべてを「1つの数値」に集約した総合指標です。この数値が低下しているなら、身体のどこかで転倒リスクが高まっていると判断できます。

歩行速度には、医学的に確立された複数の「境界値（カットオフ値）」があります。重要なのは、臨床で使われる1.0m/s（3.6km/h）は「すでに問題が発生している段階」であり、働く世代にとっては「もっと手前の段階」で気づく必要があるという点です。

本コラムのタイトルにある「4.6km/h（≒1.28m/s）」は、働く世代にとっての「予防的閾値」です。臨床的なカットオフ値（1.0m/s）に達してからでは遅い。その手前の段階──まだ自覚症状がないうちに気づくことが、転倒予防の本質です。

日本サルコペニア・フレイル学会誌（井平, 2025）は、「通常歩行速度1.0m/s未満はフレイルリスクに該当し、認知症リスク、要介護発生や死亡のリスク増大とも関連する」と明言しています。さらに「歩行機能の低下は可逆的であり、早期発見と運動介入を見据えた定期的な歩行評価は高齢者の健康寿命延伸に不可欠」と結論づけています。Vol.09で学んだ「フレイルの可逆性」は、歩行速度という指標でこそ追跡できるのです。

金 憲経（東京都健康長寿医療センター研究所）の研究（バイオメカニズム学会誌, 2014）は、歩行速度の低下が転倒リスクと直結するメカニズムを詳細に分析しています。

さらに同研究では、複数回転倒者は歩行速度の低下だけでなく、ケイデンス（歩調）の減少、歩隔の増大、歩行角度の拡大という複合的な歩行パターンの変化を示すことを明らかにしています。つまり歩行速度は「結果」であると同時に、これらの変化を検出する「入口」でもあるのです。

歩行速度の測定に特別な機器は不要です。廊下、通路、駐車場──直線5mが取れる場所があれば、ストップウォッチ1つで測定できます。

歩行速度の改善は、第3部で学んだすべての知識を統合して初めて実現します。0.1m/sの改善でも臨床的に意味があるとされており、3ヶ月の運動介入で達成可能な目標です。

第3部「身体から防ぐ」はここまでです。次回からの第4部「組織で守る」では、転倒予防を組織的に展開する方法を解説します。Vol.13では、「2026年4月施行 ── 改正労安法で転倒対策が『努力義務』に変わった意味」を取り上げます。法改正の内容と、企業が今やるべきことの全体像をお伝えします。

企業の業種・年齢構成・課題に応じた転倒予防プログラムをご提案します。
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